サステナビリティ（MOS）の実績
三菱ケミカルグループで特定したマテリアリティに対する目標と、その進捗を測る指標として「MOS（Management of Sustainability）指標」を設定し、運用しています。それぞれの指標について毎年の進捗をモニタリングすることで、マテリアリティへの取り組みを着実に推進しています。
進捗報告
※旧中期経営計画期間（FY21-FY24）の報告
環境や社会への影響として重要な課題
環境インパクト削減、気候変動や水資源問題の解決、循環型社会形成に向け、温室効果ガス（GHG）排出量、水使用や廃棄物による環境負荷削減を測る指標に対して目標を設定しています。
GHGの国内排出量は、生産効率の向上や設備改善に加え、主要事業所での生産減少により、2013年度比で約36%削減しました。CODは排水処理場への設備投資等により2019年度より削減しています。目標に対する進捗に課題があった廃棄物については、最終処分量の多い事業所で歩留まり改善やリサイクル率向上の取り組みによる削減を継続的に進めています。
また、当社グループでは、LCA（ライフサイクル・アセスメント）をマネジメントツールとして活用するために必要な取り組みを目標に設定し、環境インパクトやカーボンフットプリントの定量評価を進めることで、GHGをはじめとした環境負荷削減の取り組みにつなげています。
GHG排出量の削減率（2013年度比、国内）
COD（国内）
※2025年度の目標は2019年度の水準（1,600t）を維持
廃棄物最終処分量※の削減率（2019年度比、国内）
※自社の定常的な生産・物流活動において定常的に発生する産業廃棄物の埋立量
LCA活動の進捗度
事業基盤として重要な課題
顧客満足度
当社グループは、お客さまをはじめとするステークホルダーと、さまざまな機会を通じて、積極的かつ建設的に対話し、KAITEKIの実現に向け、協働していきたいと考えています。また、お客さまの声を重視し、より良いサービスの提供とお客さまの満足度向上に活用するため、定期的にお客さまに対しアンケートを実施しています。アンケートでは、製品やサービスへの満足度のほか、当社が実施しているサステナビリティへの取り組みの認知度も含め、グループへの評価を多角的に確認しています。その結果をもとに、お客さまの期待に応える活動を推進し、顧客満足度の向上に努めています。
従業員エンゲージメント 、ウェルネス意識
当社グループは、従業員がポテンシャルを最大限に発揮し、より高い創造性と生産性を達成できるよう、従業員エンゲージメントとウェルネス意識を高めることをめざしています。本指標は定期的に実施するエンゲージメントサーベイにおける関連設問に対する好意的回答者の割合を示しており、個別設問の結果や回答傾向を各種施策に反映させています。
※従業員意識調査における設定項目の好意的回答者の割合
経営層のダイバーシティ
幅広い経験や多様な価値観を持った人材が経営判断をするべく、経営層のダイバーシティを指標としています。2024年度はジェンダー、国際性、マルチキャリアの3要素のいずれかを有する経営層の割合は29%でした。
ESG株式指数に関する評価
当社グループの取り組みが評価され、以下のようなESG株式指数に継続的に組み入れられています。今後も評価結果から得られた視点や課題を検討し、関連する諸活動の一層の強化につなげていきます。
事業基盤として重要な課題／存立に関わる重要課題
休業度数率、事故件数
安全は企業存立の基盤をなすものであり、安全の確保は企業の社会的責任であるとの当社の環境安全理念に基づき、安全安定な「ものづくり」を継続していきます。不安全な状態や行動および潜在するリスクを継続的に最小化し続けることで安全を確保し、休業度数率と事故件数の低減に取り組みます。 「心理的安全性」を高めることで「相互啓発型」の組織をめざします。
休業度数率
事故件数（保安事故、環境事故）
存立に関わる重要課題／リスク管理上、重要な課題
重大コンプライアンス違反件数
2024年度は重大コンプライアンス違反件数が、目標の0件に 対して、2件発生しました。発生した違反に対しては、事実を重く受け止め、適切な措置を取るとともに、チーフコンプライアンスオフィサーの監督・指揮のもと、グループ各社において規則に則り早期の対応と是正を図っています。 また、コンプライアンス・プログラムのもと、教育や研修、意識調査等のグローバル共通施策を実施するほか、 各地域の文化や特性に合わせた施策の推進により、全従業員のコンプライアンス意識のさらなる浸透を促していきます。
情報セキュリティ研修受講率
当社グループでは、情報セキュリティ実行委員会を設置し、情報セキュリティに関するポリシーや規則の策定、情報資産の保護および管理、各種セキュリティ施策の推進をグローバルに展開しています。全従業員が情報セキュリティに関する知識と意識を向上させることを目的に、セキュリティ教育を毎年、継続的に実施しています。
