サステナビリティ(MOS)の実績

三菱ケミカルグループで特定したマテリアリティに対する目標と、その進捗を測る指標として「MOS(Management of Sustainability)指標」を設定し、運用しています。それぞれの指標について毎年の進捗をモニタリングすることで、マテリアリティへの取り組みを着実に推進しています。

社会や環境に関わる課題

環境インパクト

温室効果ガス(GHG)をはじめとした環境インパクトの低減やサーキュラーエコノミーの実装に向け、GHG排出量、工場排水や廃棄物による環境負荷削減を測る指標に対して目標を設定しています。
GHG排出量は、生産効率の向上や設備改善に加え、主要事業所での生産減少により、2019年度比で約21%削減しました。CODは生産量減少による削減と廃水処理場の運転条件改善などにより削減しています。廃棄物の削減については、最終処分量の多い事業所で歩留まり改善やリサイクル率向上の取り組みによる削減を継続的に進めています。

MOS指標 目標年度 目標値 2024年度実績
GHG排出量の削減率(2019年度比) 2030年度 29% 21%
COD*1の削減量(2023年度比、MCC*2国内) 2029年度 310t 201t
廃棄物最終処分量*3の削減率(2023年度比、MCC*2国内) 2029年度 50% 8%
  • *1化学的酸素要求量(有機物などによる水質汚濁の程度を示すもので、酸化剤を加えて水中の有機物と反応(酸化)させたときに消費する酸化剤の量に対応する酸素量を濃度で表した値)
  • *2三菱ケミカル株式会社およびグループ会社
  • *3自社の定常的な生産・物流活動において定常的に発生する産業廃棄物の埋立量

事業基盤・組織に関わる課題

従業員エンゲージメント

当社グループは、従業員がポテンシャルを最大限に発揮し、より高い創造性と生産性を達成できるよう、従業員エンゲージメントを高めることをめざしています。本指標は定期的に実施するエンゲージメントサーベイにおける関連設問に対する好意的回答者の割合を示しており、個別設問の結果や回答傾向を各種施策に反映させています。

意思決定層のダイバーシティ

幅広い経験や多様な価値観を持った人材が経営判断をするべく、意思決定層のダイバーシティを指標としています。2024年度はジェンダー、国際性、マルチキャリアの3要素のいずれかを有する経営層の割合は29%でした。

MOS指標 目標年度 目標値 2024年度実績
従業員エンゲージメント 2029年度 80ppt 70ppt
意思決定層のダイバーシティ 2030年度 40% 29%

ESG株式指数に関する評価

当社グループの取り組みが評価され、以下のようなESG株式指数に継続的に組み入れられています。今後も評価結果から得られた視点や課題を検討し、関連する諸活動の一層の強化につなげていきます。

全社リスクに関わる課題

重大情報セキュリティ事故発生件数

重大情報セキュリティ事故*4の発生件数を0件で維持する目標を掲げています。当社グループでは情報セキュリティに関するポリシーや規則の策定、情報資産の保護および管理、各種セキュリティ施策の推進をグローバルに展開しています。全従業員が情報セキュリティに関する知識と意識を向上させることを目的に、セキュリティ教育を毎年、継続的に実施しています。

*4重大情報セキュリティ事故とは、企業や組織の情報資産に対する脅威が現実化し、企業の信頼失墜や経済的損失、法的な問題に発展するものを指す。

企業体としての存立に関わる課題

安全

安全は企業存立の基盤をなすものであり、安全の確保は企業の社会的責任であるとの当社の環境安全理念に基づき、安全安定な「ものづくり」を継続していきます。不安全な状態や行動および潜在するリスクを継続的に最小化し続けることで安全を確保し、休業度数率と事故件数の低減に取り組みます。「心理的安全性」を高めることで「相互啓発型」の組織をめざしています。

MOS指標*5 目標年度 目標値 2024年度実績
休業度数率 2025年度 0.71 0.99
保安事故件数 2025年度 16件 21件
環境事故件数 2025年度 0件 0件

*52026年度からは「休業度数率」、「Tier1重大事故・Tier1事故件数」、「環境安全に係る重大コンプライアンス違反・コンプライアンス違反件数」の3指標を予定

重大コンプライアンス違反件数

2024年度は重大コンプライアンス違反件数が、目標の0件に対して、2件発生しました。発生した違反に対しては、事実を重く受け止め、適切な措置を取るとともに、チーフコンプライアンスオフィサーの監督・指揮のもと、グループ各社において規則に則り早期の対応と是正を図っています。また、コンプライアンス・プログラムのもと、教育や研修、意識調査などのグローバル共通施策を実施するほか、各地域の文化や特性に合わせた施策の推進により、全従業員のコンプライアンス意識のさらなる浸透を促していきます。

過去実績

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